地震大国 日本。
日本中に大きな衝撃を与えた東日本大震災から10年経ちますが、熊本・北海道・大阪をはじめ全国各地で大きな地震が発生しており、昨晩も千葉を震源地として地震が発生しました。
今回の地震で被害に遭われた方々に、心よりお見舞いを申し上げます。
日本中どこに住もうと、地震の恐れがない地域はありません。
住宅金融支援機構の2020年の住宅市場動向調査では、70%近くの人が、家づくりに重要視している性能として耐震性を挙げています。（参考：住宅支援機構 2020年 住宅市場動向調査)
今回は、家を建てる際に知っておきたい耐震に関する基礎知識、耐震性を確保するための構造形式と、耐震性能の評価方法について紹介します。
耐震構造・制震構造・免震構造
地震対策の構造形式として、一般的に「耐震構造」「制震構造」「免震構造」の3つがあります。
耐震構造
耐震構造は、揺れに耐えることを目的とした構造です。
強い柱・梁を使用し、柱に筋交いを入れたり、金物で補強するなどをして壁の強度を高め、建物を頑丈にします。
建物の揺れを軽減する仕組みではないため、他の構造に比べて家具の転倒や建物の損傷の可能性は高くなります。
戸建て住宅では耐震構造が最も一般的です。
制震構造
制震構造は、揺れを吸収することを目的とした構造です。
油圧やゴム、鋼材など技術や性質を活用した「制震ダンパー」を壁や柱などの接合部に設置し、クッション的な役割を持たして、地震の力を軽減させます。
高層ビルや高層マンションなどは、耐震構造では上層階ほど揺れ幅が大きくなり、損壊の可能性が高まるため、制震構造か免震構造が好ましく、制震構造はメンテナンス不要のメリットがあります。
免震構造
免震構造は、揺れから切り離すことを目的とした構造です。
鋼板と薄いゴム層を交互に何重にも重ねた積層ゴムや、転がる運動を利用したボールベアリングなどによる免震装置を、建物と基礎(地面)の間に設置します。
免震装置が滑って動くことにより、地震の揺れの力は建物へ伝わりにくくなり、建物自体はあまり揺れずにすみます。
コストが高く、メンテナンスが必要ではありますが、最も家具の転倒や建物自体の損壊を回避できる構造であり、最も地震に強い構造と言えます。
耐震等級
建物の地震に対する強さを図る指標として、「耐震等級」があります。
耐震等級は、住宅の性能をきちんと評価できるよう基準や手続きを定めた「住宅性能表示制度」の指標の一つです。
「耐震等級１」「耐震等級２」「耐震等級３」の3段階あり、数字が大きいほど耐震性能が高いとされます。
この等級は、耐力壁(構造を支える壁)の量や配置バランス、建物の重さ、接合部の強さ、基礎の強さ、梁の強さなどのチェック項目にて評価されます。
耐震等級１
建築基準法の耐震基準を満たす最低限の耐震強度。
震度6強の地震の力に対して、倒壊・崩壊しない程度とされます。
耐震等級2
耐震等級1の1.25倍。
長期優良住宅は耐震等級2以上が求められます。
耐震等級3
耐震等級１の1.5倍。
最高レベルの耐震強度です。
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耐震の構造形式や耐震等級により、かかるコストは大幅に変わってきます。
（特に鉄筋コンクリート造は大幅にアップします。）
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